妊娠検査薬で陽性反応が出たとき、
「嬉しいけど何から始めればいいの？」
と戸惑う方も多いはず。特に初めての妊娠では、不安も大きくなりがちです。
私自身、現在4歳の子どもを育てる身であり、始めての妊娠の際、右も左もわからない状態で、戸惑いも多くありました。
この記事では、妊娠初期に必要な準備・手続き・生活のポイントをご紹介します。
- 妊娠初期の手続きがわからない
- 会社への報告はいつ・どうする？
- パートナーができることは？
このような疑問を持つ妊婦さんとパートナーに向けた、完全保存版ガイドです。
目次
妊娠検査薬が陽性→産婦人科を受診
まずやるべきは、妊娠の確定診断です。市販の妊娠検査薬は正確性が高いですが、診断は医師によって行われます。
生理予定日から約1～2週間後に受診するのが一般的で、胎嚢（赤ちゃんの袋）が確認できる時期です。
初診の産婦人科で行う主なことは？
初診の産婦人科で行う主な内容を紹介します。
- 超音波検査で妊娠を確認
- 出産予定日の決定
- 妊娠届出書の発行
- 出産の予約（診察を受けた病院で出産する場合）
ここで妊娠が確定すれば、次のステップである母子手帳の取得に進みます。
出産する産婦人科を選ぶ（早めの予約がカギ）
妊娠が医師によって確定したら、次に考えるべきは「どこで妊婦健診と出産をするか」です。
妊婦健診は通院回数が多くなるため、自分のライフスタイルや体調に合った施設選びがとても大切になります。出産場所の選択肢は、産婦人科クリニック、総合病院、助産院などさまざま。どこで出産するかにより、受けられるケアや分娩方法、費用、緊急時の対応も異なります。
また、最近では「妊婦健診は助産院、出産は医療機関で」といった分離型の選択を希望する方も増えています。ただし、分娩の受け入れには制限がある施設も多いため、希望のスタイルがある方は早めに情報収集と予約を行うことがカギとなります。
人気のある産院は早期に予約が埋まることも。妊娠10週ごろには分娩予約が必要な施設もあるので、早めの検討がカギです。
主な産院の種類とおすすめの選び方
産婦人科クリニック
→通いやすくアットホーム。自然分娩、無痛分娩に対応している所も。
総合病院・大学病院
→医師やNICU（新生児集中治療室）設備があり、リスクのある妊娠にも対応。
助産院
→自然分娩や、妊娠経過が順調な人向け。医療処置が必要な場合、病院へ転院する可能性も。
以下に、状況・希望に応じて、おすすめの施設タイプをまとめました。
| 状況・希望 | おすすめの施設タイプ |
|---|---|
| 仕事を続けながら妊婦健診を受けたい／通いやすさ重視 | 産婦人科クリニック |
| 初産で不安が大きい／医療体制の整った環境がいい | 総合病院・大学病院 |
| 健康状態に問題がない／自然な出産を希望 | 助産院 |
| 無痛分娩を希望している | クリニック or 総合病院（無痛分娩対応） |
| 上の子がいる／家族も通いやすい場所を探している | 自宅から近い施設 |
見学可能な施設もあるため、電話やWEBで事前確認をしましょう。
市区町村の役所または保健センターに行く
医師の妊娠診断後、住んでいる市区町村の役所または保健福祉センターで「母子健康手帳」を交付してもらいます。交付に関して料金は発生しません。
母子手帳の交付に必要なものは、以下の3つです。
- マイナンバーカード（通知カード）
- 身元確認書類
- 妊娠届出書
つわり等で妊婦さん本人が母子手帳の受け取りに行けない場合、妊娠届出書の代理提出が多くの自治体で認められています。委任状の記入や、代理人の本人確認書類が追加で必要となる場合が多いですが、詳しくは各自治体のホームページや、窓口へお問い合わせください。
母子手帳交付時にもらえるもの※自治体によって異なる
母子手帳の交付と同時に自治体から受け取るものを紹介します。
※あくまで、私の自治体の一例で、自治体によって受け取るものは異なる場合があります。
妊婦健康診査受診票（補助券）
妊婦健診は健康保険の適用外ですが、補助券によって14回の健診が基本無料となりました。
妊婦健診の通常検査・診察以外のものを追加で行った場合は自己負担になります。
妊娠・出産の情報冊子
私の自治体では、以下の冊子を貰いました。
- 母子手帳の副読本・・・妊娠～出産後までの注意点、説明を網羅的に記した本。
- 妊娠・出産用品リスト・・・チェックリスト付きで、各時期の必要なものを紹介。
- 安心ガイドブック・・・乳幼児の事故防止、応急手当の方法を記した本。
マタニティマーク
妊娠初期は見た目に変化が出にくい一方で、つわりや倦怠感などの体調不良が起こりやすい時期です。そんなとき、「マタニティマーク」を携行することで、外出先で妊婦であることを周囲に知らせるために役立ちます。
マタニティマークとは厚生労働省が2006年から推奨しているシンボルマークで、妊産婦が交通機関や公共施設などで安心して過ごせるよう、周囲の配慮を促す目的で作られました。
他にも、母親学級・両親学級の案内も一緒にもらう自治体が多くあります。
私の時は、2020年でコロナウイルスの影響が大きく、母親学級・両親学級の開催がそもそもなかったため、案内資料の配布もありませんでした。
母親学級・両親学級とは、同じく妊娠中のママやパパと交流しながら、これからママやパパになるために必要な知識の習得・体験（授乳・ミルク作りなど）パパであれば妊婦の模擬体験などを行います。
妊婦健診のスケジュールと通院の目安
厚生労働省が示す標準的な妊婦健診スケジュールは以下の通りです。
| 妊娠週数 | 健診頻度 |
| 妊娠初期（〜23週） | 4週に1回 |
| 中期（24〜35週） | 2週に1回 |
| 後期（36週〜出産） | 週1回 |
職場への報告のタイミングと利用できる制度
妊娠初期は体調の変化が大きく、無理をすると母体にも赤ちゃんにも負担がかかる時期。そんな中で、職場へ報告するタイミングに悩む方も多いのではないでしょうか。
妊娠を会社に報告するタイミングの目安や、安心して働くために活用できる制度について、ご紹介します。
妊娠はいつ職場に報告する？
以下の表は『自分の職場で上司に妊娠報告したのはいつですか？』のアンケート結果です。
いわゆる『安定期』（妊娠5か月～7か月頃）に入る前に妊娠2～3カ月頃までに会社に報告する人が、約8割という結果になりました。
妊娠2～3カ月頃というと、つわりのピークを迎える時期。つわりによる体調不良や、仕事柄、重い荷物を運んだりと、会社に対して仕事上の配慮を求める必要があり、早めの報告になる方が多いようです。
妊娠報告を受けた会社が気にするポイント
妊娠報告を受けた会社側（上司・人事担当など）が特に気になるポイントは以下の通りです。
- 出産予定日（産休に入るタイミングがいつか）
- 勤務体系の希望の有無、配慮してほしいこと
- 復職の意思があるか（ある場合は育休取得の期間）
あくまで一例にすぎませんが、最低限上記の内容は、会社側に伝えるようにしましょう。
会社に申請する・利用できる制度
法律で定められている制度
| 制度名 | 内容 |
| 母性健康管理措置 | 医師の指導に基づき、通勤緩和・勤務軽減などが可能 |
| 産前産後休業 | 出産予定日6週間前（多胎は14週前）〜産後8週まで休業可能 |
| 育児休業 | 原則1歳まで（条件により最大2歳まで延長） |
| 時短勤務 | 子が3歳になるまで短縮勤務が可能 |
| 子の看護等休暇 | 病気、けが、予防接種、健診等で取得できる休暇。（2025年4月1日より、小学3年生修了までに延長、学級閉鎖、入園（入学）式・卒園式を取得事由に追加） |
| 所定外労働の制限（残業免除） | （2025年4月1日より、3歳→小学校就学前の子を養育する労働者に期間が拡大） |
労働基準法・育児介護休業法などにより、妊娠・出産に伴う権利は保護されています。
手当等に関する制度
| 制度名 | 内容 |
| 出産育児一時金 | 健康保険から支給される一時金で、出産にかかる費用を補助 支給額は原則50万円（産科医療補償制度加入病院での出産の場合） |
| 産休中の社会保険料免除 | 産前産後休業（産休）を取得している期間、健康保険料と厚生年金保険料が免除される |
| 出産手当金 | 健康保険加入者が産休を取得した場合に支給される手当金 支給額は原則「休業前標準報酬日額×2/3」を日額換算した金額×支給日数（産前42日＋産後56日＝計98日） |
| 育児休業給付金 | 雇用保険加入者が育児休業を取得した場合にハローワークから支給される給付金 支給率は休業開始〜6か月目まで給与の50％、7か月目以降は67％（上限あり） 支給期間は原則子が1歳になるまで（最長2歳まで延長可） |
| 出生時育児休業給付金 | 父親（特別養子縁組里親の場合女性も可）が 出産直後に取得できる（出生時育児休業）を取得した際に支給される給付金 |
| 育休中の社会保険料免除 | 育児休業を取得している期間、健康保険料と厚生年金保険料が免除される 免除要件は、育休取得開始日から子が1歳（条件により最長2歳）になるまでの間に休業していること |
※そのほか、出生後休業支援給付金、育児時短就業給付金が令和7年4月1日より創設されています。引用：厚生労働省 育児休業等給付について
パートナーができることは？【チェックリスト付き】
妊娠は夫婦で取り組むプロジェクト。パートナーの理解と行動が、妊婦さんの心身の安定につながります。
パートナーができるサポート【チェックリスト】
✅妻の体調や気分の変化を確認する
✅家事を積極的に分担する
✅通院の付き添いや健診の情報共有
✅妊娠や出産に関する本・知識を一緒に学ぶ
✅両親学級への積極的な参加
✅喫煙を控える
✅出産費用や育児休業の取得について早めに話し合う
【まとめ】妊娠初期の行動と準備は「早め・丁寧・パートナーと一緒に」がカギ！
妊娠が分かった瞬間から、赤ちゃんとの生活が始まります。
最初は戸惑いや不安もあるかもしれませんが、ひとつずつ必要な準備をしていけば大丈夫です。
- 妊娠検査薬で陽性が出たら、まずは産婦人科を受診して妊娠確定
- 出産する病院は「通いやすさ」「希望する出産スタイル」「医療体制」などから選ぶ
- 母子手帳は妊娠確定後に市区町村で交付を受ける（補助券や資料ももらえる）
- 職場への報告は、つわりや体調の変化を考慮して早めに検討を
- 利用できる制度や手当を把握して、安心して出産・育児に備える
- パートナーのサポートが妊婦さんの大きな支えになる
妊娠初期は心も体も不安定になりやすい時期。自分を責めず、無理をせず、周囲のサポートを頼ることも大切です。
そして何より、赤ちゃんを迎える準備を楽しむ気持ちを忘れずに、パートナーと一緒に歩んでいきましょう。
